モリモリ元気レポート[45] -つむぎクラブ掲載文より

この記事は塾生獲得実践会の森智勝氏のご厚意により、全国学習塾援護会のHPから転載したものです。

いよいよ冬期講習が直前に迫ってきました。これから春期まで塾の現場では嵐のような忙しさになります。体調に気をつけて頑張って下さい。

今年は例年にも増して中１生の動きが悪かったようです。先日も立て続けに中１獲得の方法について相談を受けました。

中1が動きの悪い原因の一つは小学生を持つ保護者の教育熱の低下、つまり、通塾率の低下です。 小学校に絶対評価が導入されて以降、補習塾に対するニーズ圧力は目に見えて低下しています。そうした家庭にとって、中学入学は塾に通い始める大きなきっかけとはなり得ません。

半年ほど経って危機感を覚え始めた頃、大手塾を中心とした○次募集のチラシ、コマーシャルが目に飛び込んできます。

○次募集の典型は次のようなパターンです。

1. 冬期講習を無料、あるいは低額で設定する

2. 1月２月の授業料を無料にする

3. ３月からの新規入塾を促す

こうして中小・個人塾を中１生が素通りする傾向が各地で見られます。 これに対抗する策を講じないと、ますます中１生の減少は進むと予想されます。では、その対抗策として何が考えられるでしょうか…。

１つは塾（あなた）がオピニオンリーダーとなって地域をリードすることです。 これまでのような受身の経営ではなく、リーダーシップを発揮したマスタービジネスへの転換が求められています。 例えば、アメリカ発の金融恐慌が日本にも波及し、ご家庭の教育費削減が心配されています。こうした時こそ「株や証券という紙切れではなく人に対する投資の重要さ」を訴えるチャンスです。 また、常日頃から「教育のプロ」としての提言を続けることで地域の共感を得、教育意識の高い「見込み客」のコミュニティ作りを心掛ける必要があります。

次に必要なことは「補習塾」からの脱却です。 子供にとって本当に必要な学力を提示し、その学習環境を整えることです。もう、学校と同じ内容、学校授業の補習だけでは市場の支持は得にくくなっています。 ここでも「子供にとって真に必要な教育」を提示できるリーダーシップが求められています。

最後に検討すべきは、指導学年を拡大することです。 多くの塾が「小中学生」をボディゾーンとした運営体制をとってきました。今後も少子化・塾離れの傾向は続くと予想されます。 安定した経営体質を実現するためには、小学低学年、あるいは高校生へと対象学年を広げるべきです。以前と違い、安価で優れたパズル教材や高校生対象の映像教材も増えてきました。こうした「形式知」の利用も充分視野に入れて戦略を構築することをおススメします。 対象学年が狭い塾は、毎年のように中３生大量卒塾の補充に不安を抱えなければなりません。卒塾リスクを分散するためにも検討に値すると思います。

結論を一言で言ってしまうと、地域にとって「なくてはならない塾」になることです。 その道を進む以外に中小塾受難の時代を勝ち残る方法はありません。「あなた」の更なるご活躍を期待します。